リハビリテーションの未来を現場から！〜藤田医科大学病院での調査活動を終えて〜

10月2日付の公明新聞「令和ニッポンを歩く」に、愛知県豊明市の藤田医科大学病院におけるリハビリテーション専門職の最前線を取材した記事が掲載されました。
記事では、患者の日常の自立と社会復帰を支える3つの専門職の取り組みが紹介されています。

理学療法士： 「立つ、座る、歩く」といった基本動作の回復を支援。歩行練習支援ロボットを活用し、患者自身が自分の歩く姿を画面で確認しながら前向きに練習に励む様子が紹介されています。突然の病やケガで不安を抱く患者に寄り添い、まさに「二人三脚」で回復への道を歩んでいます。

作業療法士： 食事や着替えといった生活動作の回復だけでなく、心のケアも担います。半身まひを乗り越えて数カ月後に舞台復帰を果たした演劇役者の事例など、患者一人ひとりの人生に寄り添う支援が光ります。

言語聴覚士： 話す、聞く、飲み込むといった機能の障がいを支えます。失語症の回復に向けて年単位での長期的な改善をめざす大切な役割を担っています。

大高洋平教授が語られている通り、リハビリは病気の有無にかかわらず「人の活動全体を支える」役割を持つものであり、日本のリハビリ医学は世界に類のない水準とされています。
こうした中、国においても大きな動きが進んでいます。今年5月、厚生労働省に分野を横断してリハビリ政策を推進する「リハビリテーション統括調整室」が設置されました。これは、公明党の山本香苗衆院議員が今年2月の衆院予算委員会などで、省庁横断による国家戦略としての推進を強く求め、地方議員とも緊密に連携しながら実現を後押ししてきたものです。
私自身、今年5月に公明党議員団の一員として藤田医科大学病院へ調査活動に伺い、最現場の切実な声や先進的な取り組みを学ばせていただきました。

今回の記事と現場での調査を通じ、リハビリテーションは医療・介護の枠にとどまらず、就労支援や豊かな地域づくりなど、幅広い分野に深く関わっていることを改めて強く実感いたしました。これからも現場の声をしっかりと伺い、誰もが自分らしく生き生きと暮らすことのできる社会づくりへ全力で取り組んでまいります！